2021年～2023年まで、世界的な半導体不足の影響で自動車の生産に大きな影響が出ました。半導体不足の影響を受けたのは自動車だけでなく、様々なジャンルの製品にも及びました。

半導体不足の原因は皆さんもご存知だと思いますが、改めて簡単に説明しますと

・新型コロナウイルスの感染拡大
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・テレワークやオンライン会議や授業が導入され、PCやその周辺機器、スマートフォン、タブレット端末の需要が拡大
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・それに釣られて半導体需要が拡大するも、半導体の製造には高度な設備が必要で供給体制が整っていない
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・感染拡大でサプライチェーンが混乱、さらに供給不足に陥る悪循環

こんな感じです。

そんな半導体不足も2023年後半になってからある程度解消されたようです。

これで一件落着だ、と思ったところで新たな懸念が浮上します。

世界的なインフレや金利上昇の影響で消費者の購買力が低下。中国の景気減速にともなうハイテク需要の低迷によって、半導体の需要低下が懸念され始めました。

また、今まで過剰だったEVの補助金の減額や打ち切り、対象車種の絞り込みによって、EVの販売台数減少の恐れが出てきました。

補助金だよりだった自動車メーカーも販売台数を減らすまいと、今後はスペックダウンや装備を簡素化した低価格EVの生産に力を入れると思われます。となると使用される半導体チップも少なくなる可能性もあります。

EVは内燃機関のある自動車と比べてより多くの半導体を使用します。
もし今年のアメリカ大統領選挙でトランプ氏が再選した場合、バイデン政権の気候変動対策を骨抜きにするかもしれません。

そうなったらトランプ氏が
「アメリカ人ならV8エンジンのガソリン車に乗るものだ！」
なんて言い出して、アメリカでの半導体の需要が減る、なんてことも無きにしも非ず。

 

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